法人でのご購入

Buy Power boat / Sail boat

法人所有でより有効にボート・ヨットをお楽しみ下さい

ボートは短期間で費用計上できます

一般的なモーターボートの耐用年数(減価償却期間)は4年間で、ヨットの場合は5年間なので短期間で損金として計上できます。
(総トン数20トン未満の場合)

固定資産の償却率(1年事業年度の場合)

耐用年数 償却率
定額法(年率) 定率法(年率)
ボート 4年 0.250 0.625
ヨット 5年 0.200 0.500

ボート購入に関わる費用

1)イニシャルコスト 2)ランニングコスト
●船体(エンジン・備品一式含む)
●法定検査(含代行料)
●船籍票交付(含代行・出張料)
●廻航料(マリーナヴェラシス~納艇場所)
●オプション(航海計器他)
●マリーナ申込金
●マリーナ預り金
●船台
●ボート免許取得受講料
●マリーナ年間保管料
●施設使用料
●ボート・ヨット総合保険
●燃料代
●メンテナンス料

ご購入の形態

1.現金支払いの場合

ご契約時 ご契約金額の 1/3
艤装着手時 中間金 1/3
船主名義登録時 残金 1/3

2.ローンご利用の場合

ローン契約にお申し込みいただき、ローン会社より了解の連絡が来た時点で頭金をご用意いただきます。 残金は84回(7年)までの分割払が可能です。

3.リースご利用の場合

法人でボート・ヨットの導入をご検討の場合リースで導入する方法もあります。 使用する法人の業種、従業員数、年商、資本金、経営内容により異なりますが、会社の厚生施設や業務用にご利用の場合、リース料が経費でおとせます。したがって、資産として計上したり、減価償却固定資産税の申告、納付の必要はありません。 ボートの場合、最低リース期間は2年です。※金利が変動しますので別途ご相談ください。

リース利用のメリット
●リース料は経費処理することができます。
●事務手数を大幅に軽減できます。
●資金が有効に使えます。
●銀行の借入枠は手付かずで残ります。
●固定資産に計上しなくてすみます。
●リース期間は次の範囲で任意に設定出来ます。
ボート(法定耐用年数4年)  →  2年~5年
ヨット(法定耐用年数5年)  →  3年~6年